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本日は個別原価計算における部門費の集計についてです。
個別原価計算というのは、
原価をどの製品の原価であるのかを
製造指図書ごとに把握していく原価計算です。
どの製造指図書、つまり、どの製品の原価であるのかを
把握することができる原価を直接費といい、
原価は材料費、労務費、経費に分けることもできますので、
これに直接費と間接費の分類を加えると、
直接材料費と間接材料費
直接労務費と間接労務費
直接経費と間接経費
というように６つに分類することができます。
このうち間接材料費、間接労務費、間接経費の３つを
製造間接費といいました。
通常、部門別個別原価計算では、
製造間接費について部門別に分類集計していきます。
部門別計算を行わない単純個別原価計算では、
製造間接費をまとめて各製造指図書（各製品）に
配賦（計算によって振り分けること）していきました。
Ａ製品 ３,０００円
製造間接費 ５,０００円
Ｂ製品 ２,０００円
このような計算を部門別個別原価計算では、
製造間接費をいったん部門別に分けてから
各製造指図書に配賦します。
Ａ製品 ２,５００円
甲部門 ４,０００円
Ｂ製品 １,５００円
製造間接費 ５,０００円
Ａ製品 ６００円
乙部門 １,０００円
Ｂ製品 ４００円
このようにいったん部門ごとに分類された原価が、
あらためて製品ごとに集計されることになります。
上の場合だと
Ａ製品が３,１００円、Ｂ製品が１,９００円となるのです。
上のようなケースは、
甲部門も乙部門も製品を直接製造する製造部門だとして考えています。
ところが、製造部門のほかに
補助部門という製造部門をサポートする部門があるのが普通なので、
計算はもう少し複雑になります。
次回は補助部門があるケースで考えます。
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