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本日も製造間接費の差異分析についてです。
前回は変動費が1時間あたり40円ということで考えていきましたが、
同じように固定費についても1時間当たりいくらという計算ができます。
基準操業度が時間である場合に、
1時間あたり40円という割合のことを変動費率といいます。
それに対して、固定費の割合のことを固定費率といいます。
前回まで使っている数字でいいますと、
年間の基準操業度 96,000直接作業時間
年間の固定費 6,912,000円
なので、
6,912,000円÷96,000直接作業時間=72円/時間
と計算できますので、固定費率は72円ということになります。
これは月間の数字を用いても計算できます。
月間の基準操業度と月間の固定費はそれぞれ12で割った数字になるはずです。
月間の基準操業度 8,000直接作業時間
月間の固定費 576,000円
月間の固定費の金額を月間の基準操業度で割り算しても
固定費率は72円と計算できるはずです。
ここまでの話を図で確認しましょう!
ここで、いままでの予算差異の他に操業度差異という差異が出てきます。
この操業度差異は直接作業時間が基準操業度と異なっていたことによって
配賦できなかった金額をいうことになりますので、
機械設備などを予定どうり稼動できなかったことによる差異(予定以上に稼動できた
ことによる差異)をあらわします。
操業度差異は固定費のみから生じる差異です。
上の図で操業度差異を示していますが、
操業度差異は次のように計算されます。
操業度差異=固定費率×(実際の操業度−基準操業度)
上の図の場合には、固定費率が72円、実際の操業度が7,600直接作業時間、
基準操業度が8,000直接作業時間となっていますので、
操業度差異=72×(7,600−8,000)=−28,800となり、
操業度差異は28,800円の借方差異ということになります。
図を描くにあたって、実際の操業度は必ず基準操業度よりも左になります。
たとえ、実際の操業度が基準操業度よりも大きくても左に書きます!
本日も「簿記2級 工業簿記の考え方」をご覧いただきましてありがとうございます。
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